人生で必要なお金はいくら?ライフイベント毎に費用を計算してみました!

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人生100年時代という言葉も出てくるほど長生きするのが当たり前となってきた現在、今後の人生にお金がどのくらいかかるのか心配は尽きませんよね。

 

将来のためにお金を貯めるといっても、いつ・いくら必要なのかを知っていなければ貯金も続かないですし、何かあった時に対応することもできません

 

ということで、今回は人生の主なライフイベントを挙げ、そのライフイベント毎に大まかにいくらお金が必要になるのかについて学んでいきたいと思います。

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20代以降の主なライフイベント

  1. 結婚と新生活
  2. 出産
  3. 子育て(教育費)
  4. 住宅購入
  5. 老後の生活

20代以降のライフイベントを大まかにあげるとこんな感じでしょうか。

 

人によってこの全てに当てはまる人がいたり、当てはまらない人がいたりするかとは思いますが、この流れに沿って考えていきたいと思います。

 

①結婚と新生活にかかる費用

結婚にかかる費用

ゼクシィ結婚トレンド調査2012によると結婚にかかる費用の平均は

  • 挙式・披露宴    343.8万円
  • 新婚旅行・土産   66.6万円
  • 婚約関係      50.6万円
  • 結婚指輪(2人分) 21.5万円

平均総額444万円にもなるようです。

 

挙式・披露宴の総額は年々増加傾向にあり、招待人数の平均が73.7人。新婚旅行の平均日数は6.9日、費用は50〜70万円以内が最も多く、100万円以上かけている人も9.3%います。婚約関係は婚約指輪31.7万円、結納式の費用として13.1万円、両家顔合わせの費用5.8万円。

ご祝儀の平均額が約226万円、親からの援助の平均額が約183万円とありますので、平均自己負担額は意外に少なく約35万円となります。

 

二人でこの額ですからきちんと貯蓄をしておけば問題はありませんね。

 

あくまで平均ということなので式を行わなかったり新婚旅行を国内にしたり節約しようと思えばもっと節約できるので、自分たちの貯蓄にあったプランを作ればいいと思います。

ちなみに、私の場合は、挙式・披露宴あり新婚旅行は国内+親からの援助があったためトータルで±0でした。

 

新生活準備のためにかかる費用

しかし、結婚にお金がかかったと思ったら、その直後にも大きな出費が待っています・・

 

新生活準備調査2012によると、新生活準備のためにかかった費用は平均で97万円。不景気の影響を受け年々減少傾向にあるとのことです。

  • 住居の賃貸費用   24.4万円
  • 引っ越し費用    6.1万円
  • 家電        39.6万円
  • インテリア・家具  44万円

 

各項目に費用が発生した人の平均金額ということで、この合計が平均費用とはならないようです。

この項目もどちらかが一人暮らしをしていたり、とりあえず新生活を始めて必要な家具を後から買い足すこともできますので、最初に全て費用が発生する訳ではないので安心して下さい。

私自身も、家具は最初はほとんど一人暮らしで使用していたものを使用し、お金が貯まっていくにつれて冷蔵庫・テーブル・食洗機などを買い足していくパターンでした。

 

このように結婚とその後の新生活にもある程度の費用はかかりますが、工夫をすることで費用を抑えることができるため大きな問題とはならなさそうです。

 

②出産にかかる費用

厚生労働省の調べによると、出産にかかる費用は全国平均で約47万円。希望する病院や出産スタイルによって変わってくるようです。

出産費用が安い県

  1. 鳥取県  平均39万1459円
  2. 北海道  平均41万472円
  3. 沖縄県  平均41万1491円

出産費用が高い県

  1. 東京都  平均56万3617円
  2. 神奈川県 平均52万172円
  3. 栃木県  平均51万4634円

 

これに加えてマタニティ・ベビー用品や内祝い、行事費などがかかってくるため、平均50〜100万円ほど必要になってくるようです。

 

しかし、出ていくだけでなく入ってくるお金もあります。

それが出産育児一時金や出産手当金・育児休業給付金・社会保険料の免除などです。帝王切開の場合は健康保険が適応されますので医療保険に入っている方は保険金がおります。

それぞれについて、①給付者の条件②申請について③給付方法④いくら給付されるのか、まとめていきたいと思います。

 

出産育児一時金

  1. 本人かその夫が健康保険に加入しており、妊娠4か月(85日)以上で出産をした人
  2. 出産の翌日から2年以内に申請が必要
  3. 直接支払制度または受取代理制度、産後申請方式の3つから選択
  4. 赤ちゃん1人につき42万円(双子の場合は倍の84万円)出産する医療機関が産科医療保障制度に加入していない場合や妊娠22周目未満で出産した場合は40.4万円

 

直接支払制度・・・病院に42万円が支払われ、退院時にその金額を超えた分のみ自己負担として窓口で支払を行う制度。出産費用の総額が42万円を超えない時は書類を提出すると差額分が口座に振り込まれる。基本的な手続きは医療機関が行なってくれます。

 

受取代理制度・・・出産する医療機関が直接支払制度を導入していない場合は、健康保険組合に申請することで出産育児一時金が医療機関に支払われます。直接支払制度との違いは申請の方法です。

 

産後申請方式・・・一旦出産費用を支払った後に、指定した振込先の口座に出産育児一時金を振り込んでもらう方法。

 

出産手当金

  1. 会社の健康保険(共済)に加入している人・条件を満たして退職した人のうち出産のために仕事を休み、給料が会社から支払われていない人
  2. 出産前後で会社へ申請が必要
  3. 出産後の申請から2週間〜2ヶ月後に一括で振り込み(分割での支払いが可能な場合もある)
  4. 産前休業(出産予定日を含む産前42日間、多胎は98日間)+産後休業(出産翌日から56日間)の日数×1日あたりの支給額

 

1日あたりの支給額=支給開始日以前の継続した12ヶ月間の標準報酬月額の平均÷30日×2/3

 

育児休業給付金

  1. 雇用保険に1年以上加入している人、育児休業開始前の2年間に11日以上働いた月が12ヶ月以上ある人(育児休業後も仕事を続けることが前提)
  2. 育児休業開始後2ヶ月毎に会社を通して、もしくはハローワークへ直接書類を提出
  3. 申請後2日〜5日以内に2ヶ月分をまとめて振り込み(1ヶ月毎でも申請可)
  4. 育児休業開始日〜180日間
    →休業開始時賃金日額×支給日数×67%
    育児休業開始180日後〜子供が1歳になる日まで
    →休業開始時賃金日額×支給日数×50%

 

休業開始時賃金日額・・・育児休業開始前6か月間の給料を180日で割った金額。(産前産後休業を取得した場合は、産前産後休業前6か月間の給料を180日で割った金額)支給の上限額は299,691円(180日経過後は223,650円)

 

育児休業を延長できるケース・・・子供が1歳になった後、保育所で保育を希望・申し込みを行なっているが保育が実施されない場合。子供の養育を行う予定の人が死亡した場合。子供の養育を行う予定の人が病気、怪我などで養育が困難な場合。2017年10月より2年まで延長可能に変更。

 

産休・育休中の社会保険料の免除

  1. 社会保険料支払い者
  2. それぞれ産休中、育休中に会社を通しての申請が必要
  3. 保険料支払いの免除(日割り計算は行わず月ごとに算出)
  4. 産休中の免除期間・・・産前休業開始月から産後休業終了予定日の翌日の月の前月まで 育休中の免除期間・・・育休開始月から育休終了予定日の翌日の月の前月まで

 

月の途中に産休や育休が始まった場合はその月から免除として計算を行う。

 

出産についてはかかるお金も多いですが、もらうことのできるお金も複数あります。

しかし、多くの給付金は実際にお金がかかってから給付までに時間差が発生するため、ある程度のお金は貯蓄として用意しておかなければならないでしょう。

 

③教育にかかるお金

人生の3大支出の1つとも言われている教育費ですが、サラリーマン世帯生活意識調査によると57.0%の人が子どもの誕生と同時に教育資金の準備を始めるらしいです。

金額については1000千万円必要と聞くこともあれば2000万円必要と聞くこともありますが、実際のところはどうなんでしょうか?

 

  • 幼稚園・・・公立690,300円 私立1,462,281円
  • 小学校・・・公立1,834,842円 私立8,534,142円
  • 中学校・・・公立1,351,020円 私立3,885,468円
  • 高校・・・・公立1,159,317円 私立2,900,448円
  • 大学・・・・国立3,210,800円
    私立文系4,837,080円 私立理系6,086,079円

 

全て公立・国立だとしても、824万円、全て私立だと2286万円も必要になります。子どもの学習費調査をもとに算出された数字であり、ここでいう教育費には学校教育費・学校給食費・学校外活動費が含まれます。

 

進路によってここまでひらきがあると準備しなくてはならない金額にもひらきがでてしまいます。進路についてよく話し合いをした上で貯金をする必要がありますね。

 

④住宅購入の費用について

人生の中で最も大きな買い物である住宅。持ち家派と賃貸派で分かれるところですがどのくらいの費用がかかるのでしょうか?今回は持ち家を持つにあたってかかる費用について考えていきたいと思います。

 

フラット35利用者調査報告によると建売住宅の値段が全国平均で3,319.6万円、首都圏で平均3,567.6万円とのことですので、今回は3,500万円の住宅を購入するとして計算していきます。

 

頭金は購入額の2割を用意しましょうと言われることが多いので700万円を頭金とすると、借入金は2800万円となります。これをフラット35で借りるとすると現在35年で年利が1.08%ですので総額で3364万円の返済、利息だけで564万円の返済となります。

 

現在は金利が低いため、利息も少なくなっており、この事例だと月に約8万円の返済+管理費・修繕積立金が負担となります。この額で購入するには頭金700万円に加えて諸費用として約3%の105万円程度もかかりますし、貯蓄額は1000万円はないと厳しいかもしれません。

 

最近は、金利が低いためにマイホームも買い時と聞くことが多いですが、金利が低い代わりにマンションや土地の価格が高騰していたりと実質負担はそこまで変わらないように思えます。

 

そもそも、少子高齢化社会の中、空き家問題が叫ばれているこの時期にマイホームを買う必要があるのかが私には疑問ですので、費用云々の前に買うかどうかについて考えなければなりません。

 

⑤老後の費用について

現在の平均寿命が男性が80.79歳、女性が87.05歳ですので夫婦二人で平均83.92歳、60歳で定年を迎えてから最低でも20年、しかし今回は平均寿命が今後伸びていくことを考えて100歳までの40年間を老後期間として考えていきたいと思います。

 

総務省の家計調査によると

60代が280,000円、70代以降が240,000円なので、100歳までに必要な支出は280,000×12×10+240,000×12×30=120,000,000

1億2000万円必要になってくる計算になります。

 

しかし、この全てを貯蓄でまかなう必要はなく年金や仕事をするという選択肢もあります。

年金は制度としてなくなることはないでしょうが、今後どんどん支給額が少なくなることが目に見えています。自分たちが年金をもらう頃にはどうなっているか定かではないので、年金に頼らずに生活できるように準備しておくことが必要になってくると思います。

 

まとめ

今回はライフイベント毎に必要になるお金についてざっと計算してみました。

細かいことを考え始めたらきりがないですが、大まかに必要になるであろうお金について理解することはできたと思います。

 

色々と調べた結果わかったことは・・・

人生で必要になるお金は考え方によってかわってくるので家族で人生計画について話し合いを行い、事前に準備していくことが重要である。

と言うことでした。

 

先の事過ぎてわからないこともありますが、常にお金のことについて学び家族で話し合っていけるように準備していきたいと思います!

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