リスクヘッジなしの株式投資は危険!オプション取引は掛け捨て保険と考える!

投資
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投資を行う上で最も重要なことは、「リスクを分散させる」ことです。

 

それは、株式投資においては「株を買うときは一度に全額投入するのではなく何度かに分けて購入すること」であったり「ひとつの分野の会社に集中して買うのではなく違う業種の株も買うこと」であったりするのですが、それだけでは地政学リスクなどによって世界中で株価が下落してしまうという状況に陥ってしまっては抗うすべもなく大きな損失を抱えてしまいますので対策が必要になってきます。

 

その対策のひとつとして挙げられるのが、株価が上昇した時に儲かるようにするだけでなく、株価が下落した時にも儲かるように保険として逆張りの投資を行うということです。

 

具体的に言うと、株を「買いポジション」だけでなく「売りポジション」でも保有しておくことや、今回勉強する「オプション取引」においてプットオプションを購入しておくことが挙げられます。

 

ここからは株価大暴落時にも大きな損失を抱えなくて済むように、株式投資のリスクヘッジとしてのオプション取引について特徴を見ていきたいと思います。

 

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オプション取引とは?

オプション取引とは一言でいうと「権利」の取引です。

 

①将来のあらかじめ定められた期日に②特定の商品を③現時点で取り決めた価格で売買する「権利」を売買する取引であり、取引の方法は以下の4通りがあります。

 

それぞれ利益が出る状況が違いますので注意してください。

  1. 買う権利=コールオプションを買う
  2. 買う権利=コールオプションを売る
  3. 売る権利=プットオプションを買う
  4. 売る権利=プットオプションを売る

 

(例)現在の日経平均株価を20000円、1ヶ月後の日経平均株価を①22000円②18000円の2パターンになると仮定し、オプション取引を考えてみます。

 

  • 買う権利=コールオプションを買う場合(1ヶ月後の日経平均を21000円で買うことのできる権利を500円で買う)

①1ヶ月後に日経平均が22000円になった場合、権利を行使すると21000円で買うことができるため差額の1000円からコールオプションの価格である500円を引いた500円が利益となります。

②1ヶ月後に日経平均が18000円になった場合、権利を行使してしまうと現在の価格よりも3000円も高い価格で買わなければならない為コールオプションは放棄します。この場合はコールオプションの価格である500円が損失となります。

 

  • 買う権利=コールオプションを売る場合(1ヶ月後の日経平均を21000円で買うことのできる権利を500円で売る)

①1ヶ月後に日経平均が22000円になった場合、コールオプションを自分から買った相手は権利を行使することで1000円の利益が出るので当然権利を行使します。コールオプションを売った側には拒否権がありませんので、この場合は現在の価格よりも1000円安い価格で日経平均を売らなければなりません。この場合、コールオプションを売った時に得た500円から日経平均の差額である1000円を引いた500円が損失となります。

②1ヶ月後に日経平均が18000円になった場合、コールオプションを自分から買った相手は権利を行使してしまうと現在の価格よりも3000円も高い価格で買わなければならない為コールオプションを放棄します。この場合はコールオプションを売った価格である500円が利益となります。

 

  • 売る権利=プットオプションを買う場合(1ヶ月後の日経平均を21000円で売ることのできる権利を500円で買う)

①1ヶ月後に日経平均が22000円になった場合、権利を行使してしまうと現在の価格よりも1000円低い金額で売ることになってしまう為プットオプションは放棄します。この場合、プットオプションの価格である500円が損失となります。

②1ヶ月後に日経平均が18000円になった場合、権利を行使すると21000円で売ることができる為、差額の3000円からプットオプションの価格である500円を引いた2500円が利益となります。

 

  • 売る権利=プットオプションを売る場合(1ヶ月後の日経平均を21000円で売ることのできる権利を500円で売る)

①1ヶ月後に日経平均が22000円になった場合、プットオプションを自分から買った相手は権利を行使してしまうと現在の価格よりも1000円も高い価格で売らなければならない為プットオプションを放棄します。この場合はプットオプションを売った価格である500円が利益となります。

②1ヶ月後に日経平均が18000円になった場合、プットオプションを自分から買った相手は権利を行使すると差額の3000円を利益にすることができるため当然権利を行使します。プットオプションを売った側には拒否権がありませんので、この場合は現在の価格よりも3000円高い価格で日経平均を買わなければなりません。その場合、プットオプションを売った価格である500円から差額である3000円を引いた2500円が損失となります。

 

大まかな仕組みを説明するとこのような説明になります。わかりづらいですよね。

 

今まで慣れ親しんできた株式投資とは違った売買方法になる為、投資初心者には少しハードルが高いかもしれません。

 

なぜオプション取引が株式投資のリスクヘッジになるのか

簡単に仕組みの説明をしたところで、続いては本題である「なぜオプション取引が株式投資のリスクヘッジになるのか」について考えていきたいと思います。

 

株式を保有しながらプットオプションを買う=株価暴落のリスクヘッジ

 

株式を保有しているということは、株価が上がれば利益が出ますが逆に下がれば損失が出てしまう状態です。

株価の上下は個別の値動きもありますが、日経平均が暴落するなど全体で株価が暴落する危険性もあります。プットオプションの買いは一定の価格で売る権利を得ることですから、株価が下がれば下がるほど利益が増えますので、株価暴落に対するリスクヘッジになります。

 

つまり、プットオプションの買いは「掛け捨て保険」みたいなものなのです。

 

万が一に備えてプットオプションを買っておけば、株価暴落が起きた時に株式分の損失とプットオプション分の利益を相殺することができます。

万が一が起きずに株価が上がった場合は、プットオプションの金額分は無駄になってしまいますが、個別株が値上がりしているでしょうからその分の利益でまかなうことができます。

 

まとめ

オプション取引、投資初心者には少しややこしいかもしれませんね。

 

私自身、プットオプションの買いについてはなんとなく理解できましたが、そのほかの部分が壊滅的です。しかも、実際の取引では、時間経過や権利行使価格、トレーダー心理などによってもオプションの価格が変わってくるので余計わかりづらいです。

 

重要なのは、

  1. 投資を行うなら「リスクを分散させる」ことは必須である
  2. オプション取引は「掛け捨て保険のように万が一の場合に備える」ことができる

ということです。

 

いつ何時株式が大暴落するかは誰にもわかりませんので、万が一に備えて準備をしておきましょう!

 

今回はオプション取引の概要説明のみでしたので、具体的なリスクヘッジ取引方法については「株価暴落の保険(リスクヘッジ)「ファープット買い戦略」」をご覧ください!

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